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生き残り4本に1本 植栽後、手入れされず

自然とのふれあい教育促進や環境整備を目的に、学校の校庭などに植えられる樹木。苗木を贈り続けている県緑化研究会（毛藤勤治会長）と県緑化推進委員会（理事長・久保俊郎県森連会長）が行った追跡調査で、十年後に生き残っているのは四本のうちわずか一本だけ―という結果がまとまった。教育面での効用は認めながらも管理に関してはほとんど手つかずとなっている実態も浮き彫りにされ、関係者は「最も身近な自然にもっと目を向けてほしい」と、教育現場に苦言を述べている。

（写真）子供たちに安らぎと着実な生長を教えてくれる樹木。計画性を持って管理してほしい―と関係者は訴えている

調査は、県緑化研究会が五十三年に苗木を寄贈した県内の小、中、高校二百八十九校が対象。昨年二月にアンケー ト用紙を配布し、二百五十六校が回答した。

五十三年に植栽された苗木のうち生存しているのは、ハンテンポク千二十八本中二百四十本（二三％）、チョウセンゴシュユ三百六十九本中七十二本（二○％）、ハチキササゲ五百四十三本中百四十五本（二七％）、合計千九百四十本のうち残っているのは四百五十七本だけで、現存率はわずか二四％にとどまっている。

校舎増改築やグラウンド拡張などでやむなく伐採したのは五十三校で、その他は枯死。枯死の主原因をみると、土壌の不適性が三十四校、日陰などによる過湿十五校、逆に過乾燥が四十七校、病害が二十五校。また半数以上枯れてしまったのは百五十七校に上り、枯れた時期は植えたその年が三十七校、二～六年が九十八校、七～九年が二十二校となっている。

最初から樹木の生育条件を無視して植えられ、植栽後の手入れがほとんどなされていないことが明らかだ。学校の緑化計画を策定していると回答したのが二百四十六校中六十三校で、校内の植栽を記録しているのはわずか八校だけった。毛藤会長は「学校環境整備の一環といいながら、実際は空いているところにただ植えているとしか言えない。管理の粗雑さは予想以上だった」と肩を落としている。

同研究会がこれまで学校などに贈った苗木は二万余本に及ぶ。いずれも「子供たちに安らぎと潤いを与えたい」と、毛藤会長らが私費を投じて育てた苗木だ。本年度も予定数の二倍の希望が舞い込んだ。

毛藤会長は「自然とのふれあいとはただ植えるだけ、自然の中を歩くだけではない。むしろ生長する過程を見せることが大切。もっと計画性と責任を持って管理してほしい」と訴えている。

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